弁護士

1 著作

• 「新版　新・労働法実務相談　第４版」（労務行政研究所/2024)
• 「ハラスメント対応の実務必携Ｑ＆Ａ─多様なハラスメントの法規制から紛争解決まで─」（民事法研究会/2023)
• 「テレワーク･フリーランスの労務･業務管理Ｑ＆Ａ」（民事法研究会/2022)
• 「新型コロナ対応人事・労務の実務Ｑ＆Ａ─災害・感染症から日常のリスクマネジメントまで」（民事法研究会/2020)
• 「第3版 新･労働法実務相談 職場トラブル解決のためのQ&A」（労務行政研究所/2020)
• 「労働事件 立証と証拠収集 改訂版」（創耕舎/2019)
• 「労災民事賠償マニュアル　申請、認定から訴訟まで」（ぎょうせい/2018)
• 「労働事件　立証と証拠収集」（創耕舎/2015)
• 「新版　新・労働法実務相談（第２版）」（労務行政/2014)
• 「メンタルヘルスの法律問題―企業対応の実務」（青林書院/2014)
• 「事例で学ぶ　労働問題対応のための民法基礎講座」（日本法令/2013)
• 「Ｑ＆Ａ労働法実務シリーズ／７雇用機会均等法・育児介護休業法〈第２版〉」（中央経済社/2013)
• 「Ｑ＆Ａ　人事労務リスクマネジメント実務全書」（民事法研究会/2013)
• 「変貌する有期労働契約法制と企業の実務対応」（日本法令/2013)
• 「実務解説　労働争訟手続法」（青林書院/2012)
• 「未払い残業代をめぐる法律と実務」（日本加除出版/2011)
• 「判例にみる労務トラブル解決のための方法・文例〔第２版〕」（中央経済社/2011)
• 「労災民事訴訟の実務」（ぎょうせい/2011)
• 「人材サービスの実務」（第一法規･共著/2010）
• 「Ｑ＆Ａ企業法務と損害賠償の実務」（ぎょうせい･共著/2010）
• 「【新版】新・労働法実務相談」（労務行政/2010)
• 「しんきん経営情報　特集」（ダイヤモンド社 / 2010）
• 「判例にみる　労務トラブル解決のための方法・文例」（中央経済社 / 2007）
• 労政時報・別冊「即答人事トラブル110問」（労務行政研究所・共著 / 2006）
• 「会社と社員の法律相談」（学陽書房・共著 / 2005）

2 論文

ビジネスガイド

• 「メンタルヘルス不調の従業員に関する個人情報の取扱い」942号
• 「個人情報管理規程」930号
• 「給与の誤振込み・給与明細の誤送付等への実務対応」923号
• 「有期労働契約の締結･更新にかかる実務上の留意点」751号
• 「労働問題への対応に必要となる「民法」の基礎知識」745号
• 「派遣先からの依頼内容変更を理由とする派遣労働者の内定取消し」736号
• 「労働契約と請負契約の区別」No718号
• 「偽装請負と判断された場合の雇用契約関係」No690号
• 「いじめによる自殺と損害賠償請求」No637号

労政時報

• 「面接担当者のセクハラ行為を理由に内定者全員が入社辞退した場合、当該社員に採用費用等の損害を請求できるか」
  第4066号100頁
• 「労災で骨折した社員が通勤・通院する際のタクシー代は、会社が負担しなければならないか」
  第3878号126頁
• 「子会社役員として出向中の社員を解雇した場合、子会社での委任契約はどうなるか」
  第3844号
• 「事業所構内で社員同士が交通事故を起こした場合、第三者行為災害となるか」
  第3833号
• 「重度のｱﾙｺｰﾙ依存の疑いのある社員に対し、自費での入院加療を命じることはできるか」
  第3805号
• 「振替休日を再度振り替えることは可能か」
  第3671号

その他

• 「ワーク・ライフ・バランスとストレスチェック」
  「月刊福祉」第107巻第10号
• 「労働時間の管理」
  「月刊福祉」第107巻第7号
• 「通勤中の自転車事故をめぐる会社側の責任」
  「SQUET」第286号
• 「Q2.本人の健康や障害に関する情報は現場の上司に開示すべきか」
  「労務事情」第1205号
• 「団体交渉の場所指定について」
  「SQUET」第250号