弁護士

著作

• 「2025年版 年間労働判例命令要旨集」（労務行政研究所/2025)
• 「新版　新・労働法実務相談　第４版」（労務行政研究所/2024)
• 「2024年版 年間労働判例命令要旨集」（労務行政研究所/2024)
• 「労務トラブルから会社を守れ!: 労務専門弁護士軍団が指南!実例に学ぶ雇用リスク対策18」（白秋社/2024)
• 「2023年版 年間労働判例命令要旨集」（労務行政研究所/2023)
• 「ハラスメント対応の実務必携Ｑ＆Ａ─多様なハラスメントの法規制から紛争解決まで─」（民事法研究会/2023)
• 「労災の法律相談〔改訂版〕」（青林書院/2023)
• 「2022年版 年間労働判例命令要旨集」（労務行政研究所/2022)
• 「テレワーク･フリーランスの労務･業務管理Ｑ＆Ａ」（民事法研究会/2022)
• 「実務Q&Aシリーズ 退職･再雇用･定年延長」（労務行政研究所/2021)

2 論文

労政時報

• 「いわゆる「短時間勤務制度」とはどのようなものか。導⼊時の留意点は何か」
  第4066号付録、2頁
• 「従業員に対して短時間勤務を認めなければならないのはどのような場合か」
  第4066号付録、3頁
• 「本⼈の申請、または会社との合意の下、⽇によって「5〜7時間」等の範囲で勤務時間を都度設定することは可能か」
  第4066号付録、4頁
• 「短時間勤務者には残業を⼀切認めないとする取り扱いは可能か」
  第4066号付録、7頁
• 「派遣先企業が派遣社員の労働時間を契約期間の途中で⼀⽅的に短縮することは可能か」
  第4066号付録、10頁
• 「時間外労働」
  第4049号93頁、特集4労働関係法律-基本解説第2回
• 「カスタマーハラスメントへの対応として、どのような取り組みが有効か」
  第4045号122頁
• 「振替休日と代休、代替休暇の違いは何か」
  第4015号付録2頁
• 「代休や代替休暇の付与要件に法的な制限はあるか」
  第4015号付録3頁
• 「休日労働にならないよう振替休日を設定すれば、どのような場合も割増賃金は発生しないのか」
  第4015号付録4頁
• 「年休権発生の根拠となる出勤率算定に当たって休日振替、休日出勤、代休、代替休暇はどう取り扱われるか」
  
  第4015号付録12頁

ダイバーシティ21

• 「女性教員の教授らに対するハラスメント行為に基づく損害賠償請求が一部認められた事例」
  VOL.61、18頁
• 「上司がパワハラ行為について対応をとらなかったことが会社の安全配慮義務違反とされた事例」
  VOL.53、16頁
• 「ストーカー行為を理由とする諭旨免職処分を有効とした事例」
  VOL.49、19頁

その他

• 「正規雇用と非正規雇用」月刊福祉第107巻第9号、56頁（社会福祉法人 全国社会福祉協議会）
• 「車両管理規程に盛り込むべきアルコールチェック義務化の内容」ビジネスガイドNo.948、107頁（日本法令）
• 「近時の法改正状況と2024年問題」ビジネス法務2024年7月号48頁（中央経済社）
• 「車両管理規程」ビジネスガイドNo.936、107頁（日本法令）